RippleXRPの歴史と今後の将来性

RippleXRPの発足-2014年～

XRP元帳が生まれ、Opencoin社により配布されました。

初期のRipple-2016年～

初期のRipple社は、国際送金決済を効率化するというイノベーションにむけて、全力を尽くしていました。

また、この時期はブロックチェーンが本当に何の役に立つのか？がはっきりとしておらず、ブロックチェーン業界全体で手探りの実験がおこなわれていました。

XRPの実需による期待や、ブロックチェーン投資ブームにより、XRP価格が2017年末におおきく上昇しました。

RippleNet-ODL-2018年～

RippleNetでは、2018年～頃には、送金ソリューション「xCurrent」XRP活用ソリューション「xRapid」簡易版接続「xVia」の３種類に分かれていました。

現在では、「RippleNet」に統合されています。

Ripple vs SEC裁判-2021年～

2020年12月22日、SECは証券法違反によりRipple社を訴訟しました。Ripple社の法務チームを中心に、Ripple社は vsSEC裁判におおきな労力を割くことになります。

RippleNet・流動性ハブ・CBDC・カストディ

Ripple社は、国際送金ソリューションだけでなく、トークン化資産の売買・保管ソリューションである「流動性ハブ」および、政府・金融機関向けのプライベート版XRP元帳である「CBDCプライベート元帳」および、カストディソリューションを提供するようになりました。

EVMSideChain・AMM・レンディング・DID-2024年～

XRP元帳2.0では、Ripple社の野心的なプロダクトに依存しない、XRP元帳コミュニティによるXRP元帳の活用にむけて、EVMSideChain・AMM・ネイティブレンディング・DID、その他の追加機能が実装されつつあります。

EVMSideChain、X-ChainBridgeの導入により、wXRPベースのスマートコントラクト元帳がもたらされます。

補足：Interledger/Mojaloopの実現にむけて

Interledgerでは、Ripple社/XRP元帳コミュニティとは別に、あらゆる元帳の相互運用に向けてプロトコルの開発・導入にむけた開発が継続されています。

Interledgerによる流動性提供者のネットワークが構築されることにより、Internetのように低コストで自由に指定アドレスに送金できる未来が訪れるかどうか。

（まだわかりませんが、開発は継続されています。）